設備機器の負荷に対応できる?美容サロン物件の設備仕様チェック

美容サロンの営業には多様な設備機器が必要です。しかし物件によっては、その負荷に対応できないかもしれません。対応できる場合でも時間や費用の面で工事に支障が出やすいです。したがって、物件の設備仕様をチェックしておくことが重要になります。そこで今回は、美容サロンの開業にあたり、設備機器の観点からチェックすべき点を紹介します。

まずは天井高をチェックしよう!

天井高は機器設備のランニングコストに関わる重要なポイントです。なぜなら、高すぎると夏や冬に空調の効率が下がってしまい、毎月の電気代が増えるからです。効率を重視する場合は3mほどにしておくのが一般的となっています。ただし、いろいろな条件によって理想的な数値は変わるので注意が必要です。たとえば天井まで3mでも、スケルトンの天井の場合は暖気や冷気が行き届きにくくなります。スケルトンの天井はおしゃれな飲食店などで採用されることが多いです。美容サロンも内装のデザイン性を重視しがちであり、物件探しで見かけると魅力的に感じるでしょう。しかし、安易に選択すると後悔することになりかねません。また、シャンプー台を設ける箇所は排水のことを考慮して、床をある程度は上げる必要があります。その分だけで、相対的に天井までの距離が短くなることを理解しておきましょう。いろいろな要素を考慮したうえで、実質的に3mほど確保できるかどうかをチェックすることが大事です。

床は表面ではなく高さがポイント!

床をチェックするときは傷や素材に目を奪われやすいです。排水管のことを視野に入れて、床上げをしても問題がないか判断しましょう。美容サロンに貸し出す前提で建てられた物件であれば、排水管のことを十分に配慮した設計になっており、自分でそこまで確認する必要はないかもしれません。一般的な物件ならば、入る店舗に合わせて床上げを行えるように、フロアレベルより3cmほど低くなっているケースがほとんどです。こうしておくと、いろいろな厚みのカーペットやタイルを柔軟に敷くことも可能になります。不要な箇所の処理としては、微調整にモルタルを使うことが多いです。また、退去するときは原状回復のためにモルタルを撤去する必要があります。しかし、見落としなどが原因で残っているケースもあるので気を付けましょう。そのまま借りてしまうと、撤去にかかる費用を自分で捻出しなければなりません。そのようなリスクを避けるには、床の状態も設備仕様の一つとしてチェックする姿勢が重要になります。

スムーズな給水排水が可能か?

複数のシャンプー台を設置するなら、給水排水の圧力が重要なポイントになってきます。それが適切でないなら、事前に改善するための工事が必要になるのです。水道局に願いでることで可能ですが、こちらの事情に合わせすぐに対応してくれるとは限りません。予想外に時間がかかってしまい、開業に間に合わないという事態もありえます。そのため、できるだけ早く仕様を調べておくことが欠かせません。たとえば給水管の目安としては2cm以上必要になると考えておきましょう。しかし古めの物件の場合は、1.3cmしかないことが珍しくありません。水圧を基準にするのであれば、少なくとも20気圧をクリアしておきたいところです。それを下回っている美容サロンでは、正常な運用のために圧力ポンプが必要になってしまいます。そうなると設備費や工事費がかかってくるので、開業資金をその分だけ多めに用意しなければなりません。また、排水管についても注意が必要であり、目安としては6cmを確保しておきましょう。

電気の容量に問題がないことを確認!

美容サロンの設備機器には電気の供給が欠かせません。もしブレーカーが落ちてしまうと、その時点でいったん作業をストップすることになるでしょう。したがって、事前にどれだけの容量が必要なのかチェックしておくことを忘れないでください。ドライヤーは瞬間的に大きな電気を消費する機器であり、1つあたりおよそ15kwの容量となっています。同時に多くを使った場合、ブレーカーが落ちるリスクが一気に高まることになるでしょう。そのような状況でも耐えうる数値は、店舗の坪数に2分の1を乗じることで算出できます。たとえば30坪であれば、必要となる容量は15kwということです。もちろんドライヤーだけでなく、その他の設備機器に必要な容量も加算しなければなりません。前述の30坪の店舗において、エアコンなどに10kwを割く必要があるなら、合計で25kwが必要になるということです。大きく不足しているのであれば、キュービクルを導入することも検討しなければなりません。

営業をスタートしてから、設備機器の運用に問題があると分かるケースも見受けられます。そうなると、営業を中止して工事をしなければなりません。工事中は収入が途絶えますし、改良の規模が大きい場合は工事費の額も甚大になってしまいます。そのような事態を招かないために、開業前にしっかりと物件の状態をチェックしておきましょう。